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個人的には、家を建てる時
太陽光発電を設置した方がいいと思っているのですが、
10年前に比べて随分と買取金額が下がったことから、
設置しても採算が合わないという理由で
後ろ向きな方もけっこういらっしゃるのではないでしょうか。
また、10年もしたら発電が悪くなるとか、
廃棄処分料がベらぼうに高いとか、
廃棄が環境に悪いという話を人から聞かされたことで、
設置に後ろ向きになっている方もいらっしゃることと思います。
しかし、仮にあなたがこれらを理由として設置せず、
結果的に35年後手元に残るお金が設置した人より
400万円以上少なくなってしまう可能性が高いとしたら、
一体どちらの選択をされるでしょうか？
というわけで、
今回は賛否両論ある太陽光発電について
お伝えしていきたいと思います。
✔︎電気代が高くなっている2つの理由
太陽光発電を設置した方がいい理由は、
ズバリ電気代が高くなっているからと、
今後さらに高くなっていく可能性が高いからです。
電気代が高くなっている理由は、
1つが売電金額の原資となるお金を電気代に加算して
国民全員が払わされているからです。
電気料金の明細をご確認いただくと分かりますが、
「再生可能エネルギー賦課金」と書かれている項目ですね。
そして、この賦課金は
売電制度が始まって以来毎年値上がりし続けていて、
電気使用量が多い家庭では、
実は月3,000円〜4,000円も電気代にプラスして
この賦課金を払っています。
2つ目の理由は、
そもそもの電気料金自体が
どんどん高くなっていっているからです。
なんせ、現在の●●電力の基本料金は
オール電化住宅でも●●●●.●●円もするし、
それに加えて夜間料金（23時〜7時）の単価も
10年前に比べて3倍ぐらい上がっていますしね。
この理由は、ザックリ言うと
発電コストが安い原発が東日本大震災をきっかけに
停止になってしまったからなのですが、
加速する脱炭素の流れからすると、
電気代はさらに高くなっていくと
考えた方がいいのではないでしょうか。
脱炭素の目標を実現するためには、
火力発電の比率を大幅に減らし、
再生可能エネルギーの比率を
増やしていくことになるのですが、
なんせ再生可能エネルギーは
発電コストが火力発電より高いからです。
では、仮に今後電気料金が毎年3％ずつ
上がっていってしまうとしたら一体どうなるのか？
恐ろしいことに24年後には電気料金が2倍になります。
「いやいや、さすがにそれは絶対にありえないでしょ！」
と思った方もいらっしゃると思いますが、
リアルにそれぐらいの比率で
電気代が上がっていっているのが現実です。
そんなわけで、太陽光発電は
高騰していく電気を電力会社から買わないようにするために
設置しなければいけないというわけですね。
✔︎省エネ住宅だけでは無意味
巷では、省エネルギー性を高めることによって
電気料金を抑えるという提案が普及してきていますが、
実は、家の性能を高めただけでは、
電気代はほとんど安くなりません。
家庭に占める電気使用量の中で、
エアコンをはじめとした冷暖房機器が占める割合は、
わずか10％にも満たないからです。
つまり、仮に電気代が毎月平均15,000円だとしたら
そもそも冷暖房機器には
わずか1,500円しかかかってないということですね。
ゆえ、断熱を強化しこの電気代が20％カット出来たとしても、
それこそ採算が合わないのではないでしょうか。
毎月に換算すると300円の節約効果。
これが60年続くとして216,000円の節約効果ですが、
断熱強化にはこれ以上のコストが確実にかかるはずですからね。
そんなわけで、省エネ住宅は快適な住まいにはしてくれるものの、
決して電気代を安くする家ではないということを、
覚えておいてもらえたらと思います。
かつ、高騰する電気代を抑えるためには
太陽光発電の設置が必須であることも覚えてもらえたらと思います。
太陽光発電だと冷暖房機器はもちろん、
給湯器や冷蔵庫、照明、テレビといった
全ての電気をまかなうことが出来ますからね。
もちろん、設置方法や載せるパネルの品質、
そして建てる家によって享受できる経済効果の恩恵はバラバラですが、
まずは太陽光に対する偏った見方だけは頭の中から取り除いてください。
太陽光パネル自体の保証も25年もあるし、
パワコンの保証も15年もあり、
たった1年しか保証がない食洗機やIHクッキングヒーターなどの
電気製品とは比べものにならないぐらい手厚い保証が付いていますしね。
それでは、、、